操作制限を設定する
ユーザーごとに利用できる機能の制限を設けることができます。操作可能な機能に制限をかけることで、組織内の機密情報などを必要以上に見せない運用が可能となります。操作制限をユーザーに付与するためには、事前に操作制限を設定しておく必要があります。ここでは操作制限の設定方法をご案内します。
操作制限は「Standard」プランをご利用のお客様のみ利用可能です。
■制限できる機能一覧
現在制限できる機能は以下のとおりです。
- テンプレート関連の各操作
- テンプレート一覧がグローバルメニューから非表示となります
- テンプレートの新規作成ができなくなります
- テンプレートのストリームを開いても何も表示されなくなります
テンプレートに関する以下の操作が制限されます。
- テンプレートに紐づく案件一覧の表示
テンプレートの配下に案件がある場合、制限されたユーザーは紐づいている案件を確認することができなくなります。
制限されたユーザーは案件数が全て0になります。
- 関係者でない案件の表示
案件のオーナーや共有者、ワークカードの担当者や共有者に追加されていない場合、案件レポート及びワークレポートのフィルター条件を変更しても、一覧に表示されなくなります。
自身がアサインされている案件およびワークカード（＝関係しているもの）のみレポートから確認することができます。
■制限の設定方法
メンバーごとに操作制限を設ける場合は、最初に制限の内容を設定する必要があります。
1. 組織設定を開く
2. [操作制限]タブを開く
[操作制限]をクリックします。
3. 制限を追加する
[制限を追加]をクリックします。
4. 制限の内容を設定する
- 制限の名称を入力します
- 制限する内容を選択します
- [保存]をクリックします
操作制限は必要に応じて複数パターン用意することができます。社外のユーザー向け、社内の一部ユーザー向けなど、状況に応じて必要となる制限を作成してください。
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